“賃貸住宅でDIY”これで安心。注意点や知識まとめた「賃貸DIYガイドライン」が必読

「原状回復できるDIY」での注意点とは?

賃貸住宅に住んでいる人は、「原状回復できる範囲でのDIY」を楽しんでいるケースが多いと思いますが、知らぬ間に同居している家族や他の入居者の安全を脅かしている可能性があることをご存じでしたか? また、最近少しずつ増えてきた「DIY可」と記載がある賃貸住宅でも、火災予防の観点からやりたいDIYが出来ない場合もあることや、退去時にどんなトラブルが予測されるのかもまだあまり知られていないと思います。
「そんな情報どこで教えてくれるの?」という方には、2019年5月20日に公開された「賃貸DIYガイドラインver.1.1」がおすすめです。その内容から、賃貸住宅でDIYする場合に知っておきたい情報をご紹介します。
「原状回復できるDIY」での注意点とは?

インテリアやDIY好きな人たちが実例画像を共有するサイトRoomClipを見てみると、「原状回復(現状回復)」というタグで3600枚以上の写真が投稿されています。賃貸住宅でDIYをやりたい人にとって「退去時に余計なお金がかからないように原状回復できること」が大きな関心ごとであることが分かります。
DIY材料店や100円ショップのDIYコーナーでは、「賃貸でも貼って剥がせる壁紙用の糊」や「きれいに剥がせてデザイン性の高い幅広マスキングテープ」などが売られ、インターネット上では「原状回復できるDIY」に関する情報がたくさん公開されています。

DIYの強い味方、マスキングテープ(写真は、ニトムズ「decolfa(R)(デコルファ)」)

DIYの強い味方、マスキングテープ(写真は、ニトムズ「decolfa(R)(デコルファ)」)

しかし、賃貸住宅の管理会社の立場から見ると、その中には心配なDIYも混じっていると感じます。かわいいから、便利だからと、ガスコンロのまわりに100円ショップで買った木製のすのこを貼ったり、燃えやすい粘着シートを貼ったりすれば、火災の危険が増してしまうのです。アパートやマンションなどの共同住宅で万一火災になれば、大家さんの財産である建物に被害を及ぼすだけでなく、人命にも関わります。火災保険に入っているから大丈夫、というレベルの話ではありません。

DIYする人が知っておくべき「内装制限」

賃貸住宅で火災が発生した場合の危険度は、構造や規模、場所によって違います。
例えば、木造のアパートと鉄筋コンクリートのマンションでは火の燃え広がる範囲やスピードが違いますし、1世帯しか住んでいない戸建て貸家と10世帯が暮らす共同住宅では火災発生のリスクが異なります。同じ1つの住戸の中でも、キッチンのある部屋のほうが浴室やトイレよりも火の用心が必要です。

そのような事情を加味し、火災が発生した場合の危険度が高い場所では、万一のときに避難する時間を稼ぐために内装に使う材料を燃えにくいものにするというルールがあります。「内装制限」と呼ばれるそのルールは建築基準法や消防法、都道府県の火災予防条例で規定されており、不燃材料、準不燃材料、難燃材料などの防火性能の高い内装材を危険度に応じて使用することとされています。
ちなみに、内装制限があるのは壁と天井だけで床材には制限はありません。火は上に燃え広がる性質があるからです。同じ理由で、例えば同じ2階建アパートの中の住戸でも、101号室には制限があるのに201号室にはない場合があります。101で火災が起きた場合は201にも早々に被害が及びますが、201で火災が起きた場合は上階に住戸がないのですぐには被害が広がらないと見られているからです。
賃貸住宅でDIYしたい場合は、ご自分の住んでいるお部屋の内装制限を知り、それに合わせたDIYをする必要があります。

内装制限をどうやって調べたらよいか

内装制限を調べる行為は、新築や増改築の建築設計の際に一級建築士などの専門家が行っています。「賃貸住宅でのDIY文化をつkうっていくためには、建築の知識がない人でもこれを簡単に調べられるようにする必要がある」と立ち上がったのが、一般社団法人HEAD研究会でした。現場の第一線で活躍する一級建築士や、DIYを促進したい不動産管理会社、メディア関係者などの有志が集まり、2年の歳月をかけて「賃貸DIYガイドラインver.1.1」を完成させたのです。

(「賃貸DIYガイドラインver.1.1」より)

(「賃貸DIYガイドラインver.1.1」より)

賃貸DIYガイドラインではフローチャート形式を採用し、その住戸にかかる内装制限を簡単に調べられるようにしています。「延べ面積」などの専門用語は、その用語の意味や調べ方が書いてあります。大家さんや管理会社に聞く必要があるもの、専門的な判断が必要で「建築士にご相談ください」というゴールになっているものもありますが、このガイドラインを使うことで多くの人が自分の住んでいる住戸の内装制限が分かるはずです。
調べた結果、「内装制限があります」となった場合でも、例えば棚や突っ張り棒など内装制限にかからないものを使用してDIYする方法もあります。しかし、その際の安全の判断は個人個人に委ねられますので、くれぐれもガスコンロのまわりなどに可燃物を置かないように気を付けましょう。

消防法について(「賃貸DIYガイドラインver.1.1」より)

消防法について(「賃貸DIYガイドラインver.1.1」より)

DIY可能、原状回復不要の賃貸住宅も増えている

賃貸住宅でいろいろなDIYをやりたい人は、内装制限がない物件を探して原状回復できるDIYをするのも一つの手ですが、DIY可能で原状回復不要の物件があればもっと自由なDIYが出来ます。最近ではDIY可能な賃貸物件も少しずつ増えており、それを探せるお部屋探しサイトも出てきました。SUUMOでも「DIY可」で物件検索できるようになっています。
DIY可能な物件でも内装制限を守る必要がありますが、賃貸DIYガイドラインには「内装制限がある場合のDIYの実例」も掲載されており、例えば準不燃材料の壁紙の探し方や施工上の注意点などが記載されています。

内装制限とは 内装制限ある場合の事例(「賃貸DIYガイドラインver.1.1」より)

内装制限とは 内装制限ある場合の事例(「賃貸DIYガイドラインver.1.1」より)

DIY可能な物件は原状回復義務が免除されている場合も多いので、多くの人がやりたくても諦めていた「壁に穴をあけて棚やフックを付ける」ことも可能です。しかし、原状回復義務がなければどこにでも穴をあけて良いかというとそうではなく、防火や防音、断熱の観点から穴をあけてはいけない壁があるので注意してください。

ビス打ちが不可能な範囲(「賃貸DIYガイドラインver.1.1」より)

ビス打ちが不可能な範囲(「賃貸DIYガイドラインver.1.1」より)

穴をあけてはいけない壁に棚を付けたい場合は、天井と床に突っ張って柱をつくるDIYパーツが活躍します。有孔ボードを取り付けてフックを使い、見せる収納をつくるなど、このパーツを使用したDIY事例はインターネット上にたくさん公開されているのでとても参考になります。原状回復できる範囲でDIYを楽しんでいる人にも大人気で、間仕切りなどにも利用されています。

天井と床に突っ張って柱をつくるDIYパーツ「ラブリコ」使用の棚(写真提供/平安伸銅工業株式会社)

天井と床に突っ張って柱をつくるDIYパーツ「ラブリコ」使用の棚(写真提供/平安伸銅工業株式会社)

「ラブリコ」は賃貸でDIYしたい人にとっては神パーツ(写真提供/平安伸銅工業株式会社)

「ラブリコ」は賃貸でDIYしたい人にとっては神パーツ(写真提供/平安伸銅工業株式会社)

DIY可能な賃貸住宅で揉めないための注意点4つ

DIY可能な物件に入居したのに、退去時にトラブルになったら困りますよね。トラブルになりがちなポイントを知っておき、必要があればDIYを行う前に取り決めをしておくと良いでしょう。
一番重要だと思われるのは、実施したDIYに原状回復義務があるかどうかを確認することです。DIY可能な物件で時々見かけるのが「DIYして良いが退去時に原状回復が必要」というものです。そもそもこういう物件をDIY可能と言って良いのかどうかは微妙ですが、DIY可能という貸し方がまだ一般的ではないため、貸す側も管理する側も混乱しているのが現状です。退去時に困らないよう必ず確認するようにしてください。

二番目は、DIYした部分を退去時に残置するのか撤去するのかを決めておくことです。棚など取り外しできるものは、退去時に残置するのか撤去するのかを決めておいたほうが良いでしょう。

三番目は、残置する場合に不具合があった場合のことを考えておくことです。例えば設置した棚の取り付け方が悪く、棚板がひび割れたりぐらついたりしている場合、そのまま残されても次の入居者が使えないので、補修か撤去をする必要が出てくると思います。

四番目は、撤去する場合の原状回復をどうするか決めておくことです。例えば棚を取り付けるためにあけた穴などを原状回復する必要があるか、必要ならばどのくらいの費用が掛かるのかを確認しておいたほうが良いでしょう。
賃貸DIYガイドラインには、DIY可能な物件の契約書式の例も入っていますので、取り決めた事項をどうやって書面にしたら良いかの参考にしてください。

貸すほうも借りるほうも安心できることが肝心

DIY可能な物件は差別化となるため、空室に困っている大家さんや管理会社にもメリットがありそうですが、大家さんや管理会社が不安に思っていると増えていかないと思います。「次の入居者募集に支障があるようなDIYをされてしまったらどうしよう」「DIYの申請や承諾で業務が煩雑になり、対応しきれないかもしれない」「建築に詳しくないので法的にどんなDIYが可能なのか判断できない」などという不安があるのです。
DIY可能な物件を増やそうとしている管理会社は、この不安を払拭するためにさまざまな取り組みをしています。DIY可能壁をつくり、その部分だけは申請なしに自由にDIY出来て原状回復義務もなしにする、DIYショップに住まい手のDIY相談をアウトソーシングする、物件に出向いてDIY作業をサポートしてくれる人と提携するなどの取り組みが各地で少しずつ始まっています。
そんな中で、今回公表された「賃貸DIYガイドラインver.1.1」は、大家さんや管理会社の法的な不安を取り除く役割を担っているのです。

下地が板張りのDIY可能壁なら穴あけも簡単(写真提供/株式会社ハウスメイトパートナーズ)

下地が板張りのDIY可能壁なら穴あけも簡単(写真提供/株式会社ハウスメイトパートナーズ)

近年のDIYブームによって、自分の住まいを好みの空間にする楽しみに多くの人が目覚めています。この動きは日本の住生活を豊かにし、暮らしの文化の充実と発展につながっていくでしょう。しかし、その暮らしを守るためには建物自体の安全が大前提であり、大家さんや管理会社などの関係者の安心感も重要です。
「賃貸DIYガイドラインver.1.1」は、その住戸で「何ができて、何ができないのか」を明確にし、「住まい手にとっての自由」と「大家さん、管理会社にとっての安心」を両立させ、日本の賃貸住宅のDIY文化を発展させるために制作されました。賃貸住宅に住んでいる人もこれらの知識を得ることで、自分で自分の暮らしの安全を守ることが出来るようになります。
「賃貸DIYガイドラインver.1.1」が広まることで、自由で豊かに暮らせる賃貸住宅が増えることを期待しています。

●取材協力
>平安伸銅工業株式会社●参考
>HEAD研究会
>賃貸DIYガイドラインダウンロードページ

引用元: suumo.jp