災害時に困るのはライフラインの遮断。住宅の機能でどこまで備える?

災害時に困るのはライフラインの遮断。住宅の機能でどこまで備える?

地震や豪雨、川の氾濫などの災害が、近年は甚大化する傾向が見られる。住環境研究所が“被災経験”のある人に調査したところ、被災したときに困ったのは、「停電」や「断水」などライフラインがストップしたことだと分かった。調査結果を詳しく見ていこう。【今週の住活トピック】
「防災・災害意識と住まい調査」を発表/住環境研究所電気や水道などのライフラインの遮断が災害の課題

「地震」「水害」「台風」の被災経験のある25歳以上の既婚者に調査したところ、「停電」を経験した人は70%とかなり多く、「断水」を経験した人も43%もいることが分かった。これを災害別に見ると、「地震」被害の場合で、停電も断水も経験した割合が最も多くなっている。

■停電を経験した人の割合(全体:70%)
・地震被害:85%
・水害被害:69%
・台風被害:69%
■断水を経験した人の割合(全体:43%)
・地震被害:64%
・水害被害:43%
・台風被害:29%

断水が意外に多いように思うかもしれないが、巨大地震が起きれば、水源の水が枯れたり濁ったり、取水・浄水処理施設などの機能が損なわれたり、水道管が破裂したりといったさまざまな被害によって、断水を引き起こす可能性が高くなるという背景がある。

さらに断水は、水源から建物に給水するまでの異常だけでなく、実は停電とも関係がある。マンションなどの共同住宅の場合、各戸に水道を給水する方法はいくつかあるが、その多くは電気で動くポンプで水を送っているため、停電になると断水してしまうからだ。

ちなみに、ガス機器のなかには電源を必要とするものもあるので、ガスの使用も停電の影響を受ける場合がある。

災害時に困るのは、「家の片付け」「停電」「食料の入手」「飲み水の入手」「水洗トイレ」

次に「災害時に困ったこと」を聞くと、「家の片付け、掃除」26.6%、「停電、計画停電などで自宅の電気が使えない」25.7%、「食料の入手」25.0%、「飲み水の入手」23.3%、「自宅の水洗トイレが使えない」23.2%の順で、困った経験のある人が多いことが分かった。

また、断水経験のある人は、「自宅の水洗トイレが使えない」(38.5%)、「飲み水の入手」(37.4%)など、水に関して困った経験のある人が約4割にまで上がり、生活するうえでかなり困る様子がうかがえる。加えて、停電経験のある人は、「停電、計画停電」(31.2%)がお困り度ナンバーワンになるなど、ライフラインがストップすることの影響が大きいことが分かる。

災害時に困ったこと(出典/住環境研究所「防災・災害意識と住まい調査」より転載)

災害時に困ったこと(出典/住環境研究所「防災・災害意識と住まい調査」より転載)

住宅の機能で災害に備えるという方法もある

住宅の機能によって、災害に備えるという考え方もあるだろう。

災害に対応する住まい(建物、設備)への配慮の要望を聞いたところ、建物への要望では、地震対策として「倒壊しない強固な構造」75.3%「揺れによる室内の被害を抑える配慮」67.0%、台風対策として「飛来物に対する配慮がある(窓にシャッター等)」59.3%、「飛散に対する配慮がある(屋根の固定方法等)」55.2%などとなった。

設備への要望では、停電対策として「太陽光や蓄電池などにより最小限の生活が行える」46.1%、「電気のみに頼らない、ガスも併用した設備」36.5%、「大容量蓄電池などにより普段通りの生活が行える」34.9%などとなった。住環境研究所では、災害への住まいの対応として、台風対策や停電対策への要望も高いことに注目している。

また、被災経験のある人のなかでも住宅取得計画のある人に絞ると、要望の傾向は同じだが、要望の度合いがいずれも高まることも分かった。

災害に対応する住まい(建物、設備)への配慮の要望(出典:住環境研究所「防災・災害意識と住まい調査」より転載)

災害に対応する住まい(建物、設備)への配慮の要望(出典:住環境研究所「防災・災害意識と住まい調査」より転載)

最新の技術や設備によって、災害に備える機能を住宅に設けることは可能だ。もちろん、高い機能を付加すればそれだけ、コスト面もかかってくる。予算との兼ね合いでどこまで備えるかの優先順位をつけることになるが、住宅でも特に建物については、命や財産を守る箱にもなるので、あらゆる災害に備えられる機能をもたせることを強くお勧めしたい。

甚大な災害が増えるなか、災害への備えをする家庭も多くなっている。飲料水や食料品を備蓄したり、携帯の充電器を用意したり、懐中電灯を用意したり、風呂の水をためておいたり(水洗トイレで使用)と、万一に備えて家庭で用意できるものは怠らないようにすべきだ。

合わせて、建物や設備で災害に備えられる機能についても、新たに住宅を取得する際に考慮したり、必要に応じて居住中の住宅で耐震改修などのリフォームを行ったりといったことも検討してほしい。

引用元: suumo.jp